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総記・一般

名古屋大学の歴史 1871~2019【下巻】

名古屋大学 編

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価格 税込2,970円/本体2,700円
判型 A5判・並製
ページ数 320頁
刊行年月日 2022年
在庫状況 在庫有り
ISBNコード 978-4-8158-1064-1
Cコード C0000

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内 容

1990年代以降、大きな変化を遂げた「名大」。その複雑な全体像を初めて描き出す。大学改革とは何だったのか。なぜノーベル賞受賞者が続出したのか。大学はどこへ向かうのか ——。下巻では、教育・研究体制の大改革から、国立大学法人化を経て、「東海国立大学機構」設立までの展開を跡づける。


執筆者

(五十音順)
齋藤 芳子(名古屋大学高等教育研究センター助教、担当:9-1~5、13-1~3、15-1)
榊原 千鶴(名古屋大学男女共同参画センター教授、担当:11-2、15-3)
恒川 和久(名古屋大学大学院工学研究科教授、担当:10-3、16-2)
堀田 慎一郎(東海国立大学機構大学文書資料室特任助教、担当:8-2、10-1~2、11-1~2、
       12-1、12-3、14-1~2、15-2、16-1、あとがき)
松尾 清一(名古屋大学総長、東海国立大学機構長、担当:終章)
吉川 卓治(名古屋大学大学院教育発達科学研究科教授、担当:8-1、11-2、12-2、13-4)
(所属等は初版第1刷発行時のものです)


目 次

凡 例

 第三編 変貌する名古屋大学 1990~2003

第8章 教育・研究体制の大改革

1 教養部の廃止と四年一貫教育の開始
大学設置基準の大綱化 / 全学的な教養部改革の開始 /「総合学術部・総合学術研究科」案 / 大学院兼担講座の設置 /「学部・研究科構想」/ 揺れ動く改革構想 / 独立研究科人間情報学研究科の創設 / 情報文化学部の創設 / 四年一貫教育実施体制の構築 / 四年一貫教育の開始

2 部局の再編と大学院重点化
名大の大学院整備充実方針 / 学部の大学院重点化・大講座化 / 環太平洋研究センター構想から国際開発研究科へ / 多元数理科学研究科の設置 / 国際言語文化研究科の設置 / 附置研究所の改組 / 大幸キャンパスの組織再編 / 理工科学総合研究センターの設置 /「分子不斉研究ユニット」から物質科学国際研究センターへ / その他の学内共同利用施設の整備 / 自己点検・評価、外部評価の始まり

第9章 基幹的総合大学の研究

1 競争的研究資金の拡充
科学研究費の変容 / 研究費の大型化 / 教育と研究の融合 / 間接経費の導入

2 先端研究の基盤環境
国際的な研究交流 / 部局技術部設置から全学技術センターへ / 研究センターの役割変容 / 研究専念組織の登場 —— 高等研究院の発足

3 産学官連携の強化
産学共同研究の萌芽 / 産学連携を育てる施設 / 大学からの技術移転 / 知財の戦略と展開 / 全学的支援へ

4 国際的研究への展開
国際的共同研究の進展 / 国際協力への取り組み / 国際的評価の舞台へ / 2001年ノーベル化学賞に輝く

5 研究成果の発信
名大トピックス発刊 / 情報発信体制の全学的整備 / 部局広報誌 / 広報を超えて

第10章 学生生活とキャンパスの変容

1 バブル崩壊後の名大生
入試制度と定員・入学者の動向 / 週休二日制下の名大生 / 娯楽化が進む名大祭 / スポーツと体育会 / 開かれたキャンパスの危機 /「就職氷河期」における卒業生の進路

2 国際性豊かな学風の確立
外国人留学生の激増 / 留学生受け入れ体制の整備 / NUPACE の創設 / 学術交流協定の増加 / AC21 の設立 / 国際性豊かな学風へ

3 キャンパスの再開発
鶴舞キャンパスの再開発 / 東山キャンパス再開発の必要性 / 初めてのキャンパスマスタープラン / 国立大学等施設緊急整備五か年計画とキャンパスマスタープラン2001 / 地下鉄の開通 / 耐震工事の進展とグリーンベルト周辺建物の再生 / 先端的かつ記念碑的研究施設の整備

第11章 法人化への道

1 理念の確立と法人化の準備
国立大学法人化への動き / 組織改革検討委員会の設置 / 学術憲章の制定とアカデミックプラン / 法人化を見据えての検討へ / 運営諮問会議 / 名大の将来を語る会

2 法人化に向けての組織再編
教養教育院の設立 —— 全学共通科目から全学教育科目へ/ 高等研究院の設置 / 文理融合型大学院の設置① —— 環境学研究科 / 文理融合型大学院の設置② —— 情報科学研究科 / 総合研究資料館から博物館へ / 情報連携基盤センターの設置 / 男女共同参画室の設置 / 共通基盤組織の整備 / 全学同窓会の発足とその活動

 第四編 法人化後の名古屋大学 2004~2019

第12章 国立大学法人名古屋大学、そして東海国立大学機構へ

1 法人化後の大学運営
法人化後の執行体制 / 教育研究評議会と経営協議会 / 総長の権限と選考方法 / 事務組織と運営支援組織 / 中期目標・中期計画と多元的な評価 / 名大における中期目標・中期計画の策定 / 大学収入の変容

2 教育・研究体制の見直し
専門職大学院構想と法科大学院の設置 / 急速に進む教育研究組織の再編 / 創薬科学研究科の設置 / 学部・研究科の改組と図書館の新たな試み

3 世界卓越型大学への改革
さらなる国立大学改革への動き / 教授会の位置づけ、総長選考方法の改訂 / 松尾清一総長のガバナンス・マネジメント改革 / 指定国立大学法人の指定 / 東海国立大学機構へ

第13章 世界屈指の大学への道

1 持続可能な社会を目指して
問題解決型研究 —— エコトピア科学の創始と展開 / 博士人材の育成とキャリア支援 / 公正研究を目指して / 未来を創る —— COI 未来社会創造機構

2 日本屈指から世界屈指の研究を
研究推進室の設立 / 国際産学連携 / URA 導入と学術研究・産学官連携本部の設置 / 待望のWPI 始動 / 共同研究・共同利用の充実 / 国際的活動を率いる

3 続出するノーベル賞
2008年ノーベル物理学賞 / 2008年ノーベル化学賞 / 2014年ノーベル物理学賞

4 人文・社会科学研究への評価の高まり
西洋中世史の探究、そしてCOE 拠点リーダーへ / 世界へ発信する社会思想史 / 越境する経済史 / 労働経済学研究の深化

第14章 名古屋大学から Nagoya University へ

1 グローバル大学への道
国際化推進プランの策定 / グローバル30 / 名大の取り組み / 国際教育交流本部の設置 /「アジアのハブ大学」を目指して

2 国際化の諸相
受け入れ留学生の推移 / さらに増加する学術交流協定 / 海外に渡る名大生たち / 国際コンソーシアムの重層化 / アジア法整備支援事業の展開 / 博士課程教育リーディングプログラム / アジアサテライトキャンパス学院 / 海外拠点の拡大

第15章 連携と貢献

1 産学官連携体制の充実
大学発ベンチャーの育成 / ベンチャーファンドの設立 / 多様化する産学官連携 / 学生が取り組む起業

2 社会とのつながりのなかで
法人化後の名大と地域社会・大学コミュニティ / ホームカミングデイ / 名古屋大学基金の創設 / 創立・創基記念事業と NU MIRAI / 社会からの様々な支援 / 地域・大学の防災と減災

3 男女共同参画への取り組み
ワークライフバランス促進支援 / 女性教員増員策 / 社会連携 / 女性リーダー育成 / ジェンダー平等

第16章 最近の学生生活とキャンパス

1 法人化後の名大生
入学者の動向 / 学年暦の改編 / 目的意識と満足度 / 経済状況 / 近年の名大祭 / 名大生アスリートの活躍 / 卒業生の進路

2 現在のキャンパス環境へ
キャンパスマスタープランの刷新とマネジメント / 豊田講堂の全面改修 / 再開発の完成を迎えた鶴舞キャンパス / 大幸キャンパスの再出発 / 東山キャンパス東側理系エリアの変貌 / リサーチパーク(旧プラズマ研究所跡地)の再開発整備 / 福利厚生施設やコモンスペースの充実 / 多様な手法による新たな施設の整備 / 教職協働による先進的な施設の整備と運用 / 世界水準のサステナブルキャンパスに向けて

終 章 これからの名古屋大学

世界と日本の国立大学の課題 / 名古屋大学が目指す目標とビジョン / 世界屈指の研究成果の創出 / 国際水準の教育とキャンパスの国際化 / TOKAI-PRACTISS とデジタルユニバーシティ構想 / 新法人下のガバナンスの確立

あとがき
参考文献
年 表
資 料

【上巻主要目次】

第一編 名古屋帝国大学創立までと草創期 1871~1949
第1章 創基から官立大学まで
第2章 旧制高等教育機関の系譜
第3章 名古屋帝国大学
第二編 新制名古屋大学の発展 1949~1989
第4章 新制名古屋大学の出発
第5章 教育・研究の発展
第6章 名大生とキャンパス
第7章 名古屋大学像の模索
参考文献 / 年表


『名古屋大学の歴史 1871~2019』


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